日総研の三つの基本信条に基づき諸活動を推進:

●中立性と創造性の重視
●革新的で柔軟な研究組織の確立
●国際的活動の積極的展開
以上の基本信条に基づき、当研究所は、産業社会の変貌の過程で生ずる経済社会上及び産業経営上の諸問題の解決に関し、諸学の総合的見地から調査研究を行うほか、国際交流、教育普及等の諸活動を通じて、国民経済の発展に寄与することを目的としております。

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会長からのメッセージ

 BS11の未来先見塾が、新番組、BS11報道ライブINsideOUT「寺島実郎の未来先見塾 週刊寺島文庫」として、装いも新たにスタートいたします。
会長寺島実郎が価値あるメッセージを皆さまにお届けいたしますので、パワーアップした新番組をぜひご覧下さい!!!

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■ 事業部のご紹介

調査研究本部、教育事業本部の二本柱の下、下記のような事業構成となっています。

調査研究本部

より良い幸福な社会の実現を目指し、以下の三つの分野別活動グループが連携して、政府/行政や企業の政策・方針決定の基礎となる研究調査を行っております。

社会基盤ソリューション部
主に国土政策・地域政策・都市計画を中心に、国際問題・経済政策などの研究調査を行っています。
産業・デジタルイノベーション部
主に産業・流通・サービス・IT・観光に関する研究調査を行っています。
生活創造研究部
主に雇用・社会保障・NPO・国民生活・社会問題に関する研究調査を行っています。

教育事業本部

独自のノウハウを用いて、看護・介護・福祉の分野の教育研修事業を行っています。

社会福祉士養成所事業
(厚生労働大臣指定)
社会福祉士を養成する教育機関を運営しています。
通信教育事業
医療・看護・介護・福祉職員対象とした通信教育を行っています。
教育支援事業
病院・福祉施設および企業・団体における教育支援を行っています。